二〇一八年はインフルエンザ流行史で最悪のスペイン・インフルエンザ（日本では「スペインかぜ」と呼ばれるが「かぜ」ではない）から一〇〇年にあたり、世界各地でさまざまな講演会や出版が行われた。いずれもが、一〇〇年前の災厄が忘れ去られている現状を憂慮し、その教訓を生かして、いつか必ず起こる人類存亡のインフルエンザ危機に備えて、地球全体で準備・対応することの必要性を警告している。
　一九一八－一九年のスペイン・インフルエンザの世界大流行（パンデミック）では、当時の世界人口約二〇憶人の三分の一が感染発症し、二千万－五千万人が死亡したと推計されている（中国、アフリカなどを含めると一億人との推定もある）。犠牲者の多くが青壮年であった。さまざまな資料や文献にも、世界中で起こった悲惨な実態と社会機能の停滞・破綻が数多く記録されている。最近、ようやく旧植民地や低開発地域における被害の実態も明らかにされてきた。
　一九一八年初春に米国カンザス州の新兵訓練所で、季節遅れのインフルエンザ流行により多数の兵士が入院した。その後、各地へ拡大したが、症状や致死率は通常の季節性インフルエンザと大差なく、とくに注目されなかった。一九一四年に始まった第一次世界大戦に途中から参戦した米国は、一八年春から多数の兵士を欧州へ派遣したが、それに伴って流行は欧州へ、さらに世界各地へ広がった。前線の塹壕から毎日大勢の患者が後方へ移送されて戦力は低下し、後方の市民にも流行が拡大した。しかし一般に健康被害は軽く、パンデミックの先ぶれである第一波の流行は八月までに終息した。
　ところが九月、インフルエンザが再出現した。この第二波は激烈で、三カ月のうちに欧州から全世界へと拡大し、壊滅的な大流行を起こした。患者の多くは二十―三十歳代の普段は健康な青壮年で、高熱、頭痛、呼吸困難、チアノーゼ、混迷、出血を呈して次々と死んでいった。生存患者の多くも二次性の細菌性肺炎で死亡した。原因も予防・治療法も不明であった。医療体制は崩壊し、葬儀や埋葬も間に合わず、社会機能は破綻した。そして多くの孤児が残された。
　膠着状態に陥った世界大戦の最終局面で両陣営の戦力は激減し、パリに迫る西部戦線では、ロシア戦線から戦力を転用したドイツ軍の最終突撃は中止された。それがドイツ降伏（一九一八年一一月）の原因ともいわれる。第一次大戦の戦死者一千万人に対して、参戦国におけるスペイン・インフルエンザの死亡者はそれ以上、重症患者はさらに膨大な数に上り、総動員体制下での社会・生活基盤にも大きな影響が出た。政府による報道管制にもかかわらず、国民の戦意は低下し、厭戦気分が広がった。休戦後の一九一九年にも第三波が追い打ちをかけ、流行規模は減少したが死亡数はさらに増加した。
　同年のパリ講和会議では、ドイツへの賠償要求を巡ってフランスと米国が対立したが、英国ロイド=ジョージ首相と穏健派の米国ウィルソン大統領が会議中にインフルエンザに倒れた。命をとりとめたウィルソン大統領は精神神経症状を呈して思考・意欲が低下し、病床でフランスによる強硬な講和条約案に無気力の状態でサインしたと伝えられている。
　スペイン・インフルエンザの結果、労働人口不足で戦後の経済復興が遅れ、膨大な賠償金でドイツ経済は破綻し、世界はその後の大恐慌を克服できずに不安定化し、ファシズムの台頭と第二次世界大戦への伏線が敷かれたと指摘されている。アウシュビッツをはじめとするナチス・ドイツの絶滅収容所や沖縄、広島・長崎などの惨事や、戦後から現在に至る多くの国際問題も、その延長線上にあるのだろう。このように、一〇〇年前のパンデミックは、中世ヨーロッパの終焉を導いたペスト大流行と並んで、歴史に大きな影響を与えた感染症である。しかしその記憶は視覚に強く残る多くの事件に隠され、貴重な教訓が感染症大流行への準備・対策に生かされることはなかった。

 

　スペイン・インフルエンザの原因は何だったのか。いつどこから来たのか。なぜ大きな流行が起こり、病原性が高まって若い人に健康被害をもたらしたのか。今後、再出現する可能性はあるのか。予防や対策をどうすればよいのか。多くの疑問が提起されてきた。専門家にとってはこれらに対する回答を探ることが大きな課題となった。
　スペイン・インフルエンザ流行当時は、ロベルト・コッホを頂点とする近代細菌学の全盛期で、インフルエンザの病原体はインフルエンザ菌という細菌であると信じられており、これに対するワクチンも開発された。日本でもコッホの高弟の北里柴三郎らはこの説を支持し、対立する帝大学派は異論を唱えていた。
　インフルエンザの病原体がウイルスであることは、一九三〇年代になって英米の研究者が初めて証明し、それに基づいて近年の研究発展がなされたと、一般には認識されている。しかし、スペイン・インフルエンザ流行当時、山内保ら三人の日本人研究者が、スペイン・インフルエンザの病原体は細菌ではなく、ウイルスであることを証明し、英国の医学雑誌"Lancet"に発表していた。被検者への感染実験など、現在では問題のある研究方法もあり、長く無視されていたが、最近、世界的に再評価されつつある。詳細は、山内一也先生が岩波書店の雑誌『科学』（二〇一一年八月号、八〇七頁）に書かれている。

 

　この一〇〇年間の研究によって、インフルエンザウイルスはヒト以外にもブタ、ウマ、鳥類などで伝播・維持される人獣共通感染症であることがわかった。そして、すべてのインフルエンザウイルスは、カモなどの渡り鳥がもつ鳥インフルエンザウイルスに由来していること、これらのウイルスは激しい遺伝子変異を繰り返し、さらに異なるウイルス間での遺伝子の交換によって、頻繁に性状を変化させていること、そして、これらの変異ウイルスの中からスペイン・インフルエンザなどのヒトの新型インフルエンザが出現することが明らかになった。近年、鳥やヒト、動物での感染・伝播・病原性を規定するウイルス側と宿主側の遺伝子の解明が進み、スペイン・インフルエンザを含むさまざまなウイルスの正体が分子レベルで明らかにされてきた。特筆すべきは、一〇〇年前の犠牲者（病理解剖後の保存臓器および永久凍土に埋葬されていた凍結遺体）からウイルス遺伝子を回収し、その全塩基配列（遺伝情報）を決定したトーベンバーガーらの偉業である。さらに、東京大学医科学研究所の河岡義裕教授らは、その遺伝情報に基づいて生きたスペイン・インフルエンザウイルスを再構成し、強い病原性の原因を示した。しかし、スペイン・インフルエンザの起源、第二波が強毒化した場所と機序、第三波のあとに弱毒化した理由などは、各時期のウイルス遺伝情報がすべて得られない限り未解明のままである。
　一方、ウイルスの性状が解明された結果、診断方法、ワクチンや抗ウイルス剤の開発が進み、細菌性肺炎の合併に対する抗生物質の導入などの医療の進歩と相まって、現在の状況は一〇〇年前とは別世界である。しかし、それらの活用は政策次第であり、地球環境・生活様式の変化を考慮すると、決して楽観視はできない。流行予知とリスク評価は依然、大きな課題である。
　この一月、前記の研究のほとんどの局面で世界を牽引・指導してきた世界的インフルエンザ研究者Ｒ・Ｇ・ウェブスター博士の自伝的著書が、『インフルエンザ・ハンター――ウイルスの秘密解明への100年』として、総勢一三人のウイルス学者の翻訳によって岩波書店から出版された（田代・河岡監訳）。スペイン・インフルエンザに関する疑問の解明を目指し、常に世界各地の第一線に身を置いて経験してきた、成功と失敗に関する回想と教訓である。
　インディー・ジョーンズ顔負けの科学冒険物語の中に、インフルエンザ研究の全体の足取りと、誰も予想しなかった自然界でのインフルエンザウイルスの驚異的な存在様式、将来への教訓と問題提起が平易に述べられている。現在、H5とH7亜型の鳥インフルエンザウイルスがヒトでも大きな健康被害を起こし、パンデミックの出現が懸念されている。博士はこれまでの知見に基づき、スペイン・インフルエンザを超える最悪のパンデミックの発生は時間の問題であり、これに対して十分な事前準備の必要を説いている。感染症専門家はもちろん、一般読者や将来研究者・医療従事者を目指す若い人にもぜひ読んでもらいたい。

 

　日本におけるスペイン・インフルエンザ

　日本でも一九一八－二〇（大正七－九）年に、スペイン・インフルエンザによる甚大な健康被害（当時の内地の人口五五〇〇万人のうち四五万人が死亡）と、市民生活・社会機能に大きな影響が生じたが、その実態が解明されぬまま記憶が薄れている。大正デモクラシーの楽観的な社会の雰囲気と、逆に昭和前期の軍事優先の流れによって、国民の士気を削ぐような健康被害と社会的影響は過小評価され意図的に隠された。さらに映像に残る関東大震災の強烈な記憶の陰で、その五倍もの死者を出したスペイン・インフルエンザの惨劇は忘れ去られた。
　しかし、統計資料の再検討と、当時の新聞記事などから被害の実態と人びとの対応を丁寧に発掘する歴史人口学の手法により、大きく欠落していた日本でのスペイン・インフルエンザの実態を解明した名著がある（速水融『日本を襲ったスペイン・インフルエンザ――人類とウイルスの第一次世界戦争』二〇〇六年、藤原書店）。著者の速水先生は、日本がスペイン・インフルエンザからほとんど何も学んでこなかったことを教訓として、その実態を解明し、今後必ず起こるパンデミックの災厄を「減災」するための事前準備と緊急対応の確立を強調している。研究者には有効な対応手段の開発が喫緊の課題であり、行政には市民生活を維持するための行動計画を立て、実施可能に準備しておく責任がある。しかし、現在の科学・技術と行政能力には限界があり、被害ゼロはあり得ない。各自は、想定される最悪の事態における最善の対応方法と、自分はどのように行動すべきかを考え、普段から準備しておくことが必要である。

（たしろまさと・ウイルス学）

 

◎過日、ドイツの出版産業を見聞してきた同僚から、その様子を聞く機会がありました。彼の地の出版事情を少し、ご紹介しましょう。

 

◎ドイツでの書籍取引は、日本のような委託販売制ではなく、買取販売が原則で、二〇〇二年に施行された書籍価格拘束法によって、出版社が定めた価格で販売されています。法律では定められていませんが電子書籍も同様で、運用解釈によって対応しているのだそうです。

 

◎ドイツの出版社は年に二回程度（おもに三月と九月）、新刊書籍を受注しており、書店は半年から三か月前にカタログによる事前注文を行います。それ以外は、取次による流通網が整備されているので、夕方に発注した書籍でも翌朝には書店に届きます。ドイツのAmazonに注文しても日本のように翌日に届くということはないため、リアル書店も様々な策で対抗できるのだとか。

 

◎たとえばオジアンダー書店では、お客さまに少しでも長く店舗に滞在していただくことに最大限の努力を払っているそうです。店内のインテリアにも投資をして快適な空間づくりを心がけ、本についての知識を豊富にもつ優秀なスタッフを数多くそろえ、年間三〇〇回以上のイベントを開いているとのこと。また、年に数回、オジアンダー独自のカタログを作成し、書店員のおススメ本を掲載するといったプロモーション活動をとおして、お客さまと書店員との距離を近づける努力をしているそうです。

 

◎業界第一位の大型書店であるタリア書店のミヒャエル・ブッシュCEO兼共同経営者は、アマゾンに対抗し、人々を本の世界に呼び戻すためには、自社の利益のみを追求するのではなく、業界全体でパートナーシップを結ぶ必要があると言います。

 

◎「ドイツでは、この一〇年で六〇〇万人の読者が減ったと言われています。インターネットの普及と生活のデジタル化によって、人々のtime budget（時間予算）が読書ではなく、ほかのメディアに費やされるようになってしまったからです。私たちのtime budgetは、もっと読書に費やされるべきだというキャンペーンを計画していますが、これはタリアの利益のみを追求するものではありません。業界全体のために、連携して展開して行きたいと考えています」。

 

◎「フェイク・ニュースに惑わされることなく、物事の本質を見極める知性を磨くには読書が不可欠であることを多くの人は理解しているはずです。問題は、読書のための時間をいかに確保してもらうか。そのためのマーケティング、プロモーション活動こそが重要なのです。人々の時間の使い方、ライフスタイルのなかで、読書という行為をプロデュースして行かなければならないのです」。

 

◎本号で柳広司さんの連載「二度読んだ本を三度読む」が終了となります。ご愛読ありがとうございました。書き下ろしの新章を加え、岩波新書として四月の刊行を予定しております。よろしくお願いいたします。